第三者保証
以下の環境パフォーマンスデータのうち、☑がついた実績値はEY新日本有限責任監査法人による第三者保証を取得しています。
バウンダリ
国内外連結子会社を報告対象範囲としています。
2025年度より、区分の「置場／工場」を「資材置場等／工場」という名称に変更しましたが、バウンダリに変更はありません。
脱炭素
海外子会社と一部関連会社の排出量は、国内排出量および海外売上高で推定しています。
CO2排出量実績（Scope1＆Scope2）
☑：第三者保証取得
| 区分 | 単位 | 2023年度 | 2024年度 | 2025年度 | |
|---|---|---|---|---|---|
| 実績値 | 実績値 | 実績値 | |||
| 施工時 | Scope1 | t-CO2 | 159,723 | 153,140 | ☑169,394 |
| Scope2 | 68,002 | 50,793 | ☑58,469 | ||
| 合計 | 227,725 | 203,933 | ☑227,863 | ||
| 原単位 | t-CO2／ 売上高 （億円） |
13.35 | 12.34 | 12.75 | |
| オフィス＋資材置場等／工場 | Scope1 | t-CO2 | 62,764 | 68,543 | ☑66,944 |
| Scope2 | 35,038 | 19,196 | ☑12,484 | ||
| 合計 | 97,802 | 87,739 | ☑79,428 | ||
| 合計 | Scope1 | t-CO2 | 222,487 | 221,683 | ☑236,338 |
| Scope2 | 103,040 | 69,989 | ☑70,954 | ||
| 合計 | 325,527 | 291,672 | ☑307,291 | ||
注：2024年度のオフィス＋資材置場等／工場のScope1排出量、Scope2排出量の数値を修正しました。
それに伴い、Scope1排出量、Scope2排出量合計の数値も遡及修正しました。
また、2025年度のバイオマス燃料（ウッドチップ、HVOなど）の燃焼による直接的なCO2排出量は33,298t-CO2です。
東京都環境確保条例に基づく公表データ（東京都環境確保条例 地球温暖化対策報告書）
- 2025年度提出版
- 2024年度提出版
サプライチェーンのCO2排出量実績（Scope3）
☑：第三者保証取得
| 区分（カテゴリ） | 単位 | 2023年度 | 2024年度 | 2025年度 | 備考 |
|---|---|---|---|---|---|
| 1．購入した物品・サービス | t-CO2 | 3,153,525 | 2,448,112 | ☑2,537,390 | 鋼材・鉄筋・生コンクリート・セメント・アルミ製品・ガラス・アスファルト混合物・砕石は実績値
その他資材は当社システムによる算出 |
| 2．資本財 | 161,232 | 87,531 | ☑141,198 | ||
| 3．燃料・エネルギー関連の活動 | 40,161 | 26,668 | ☑51,848 | ||
| 4．上流の輸送・流通 | 46,463 | 29,166 | ☑33,557 | ||
| 5．事業から発生する廃棄物 | 161,919 | 116,994 | ☑182,856 | 建設発生土場外運搬を含む | |
| 6．出張 | 2,667 | 2,767 | ☑2,896 | ||
| 7．従業員の通勤 | 5,919 | 6,109 | ☑6,373 | ||
| 8．上流のリース資産 | ‐ | ‐ | ‐ | 算出対象外 | |
| 9．下流の輸送・流通 | ‐ | ‐ | ‐ | 算出対象外 | |
| 10．販売した製品の加工 | ‐ | ‐ | ‐ | 算出対象外 | |
| 11．販売した製品の使用 | 3,516,269 | 1,032,399 | ☑547,326 | 国内外自社設計施工案件*50年 | |
| 12．販売した製品の廃棄 | 110,949 | 55,821 | ☑66,874 | ||
| 13．下流のリース資産 | 37,465 | 44,136 | ☑48,720 | ||
| 14．フランチャイズ | ‐ | ‐ | ‐ | 算出対象外 | |
| 15．投資 | ‐ | ‐ | ‐ | 算出対象外 | |
| 合計 | 7,236,569 | 3,849,704 | ☑3,619,037 |
注：2025年度実績集計の際に、以下のCategoryの2023年度・2024年度の数値に修正を行いました。
・Category3について、2024年度の数値を修正しました。また、2025年度からは算入する燃料の種類を増やしたため、GHG排出量が増加しています。
・Category5について、2023年度・2024年度の数値を修正しました。
・Category12について2024年度の数値を修正しました。
これらに伴い、Scope3排出量合計の数値も遡及修正しました。
エネルギー使用量実績
☑：第三者保証取得
| 区分 | エネルギー種別 | 単位 | 2023年度 （国内外連結） |
2024年度 （国内外連結） |
2025年度 （国内外連結） |
|---|---|---|---|---|---|
| 施工時 | 灯油 | GJ | 13,979 | 13,898 | ☑31,739 |
| 軽油 | 2,232,509 | 2,179,660 | ☑2,403,532 | ||
| A重油 | 69,609 | 43,091 | ☑27,137 | ||
| ガソリン | 0 | 0 | 0 | ||
| 都市ガス | 0 | 0 | 0 | ||
| プロパンガス | 0 | 0 | 0 | ||
| 電力 | 638,536 | 564,834 | ☑511,804 | ||
| 他者から供給された冷水 | 0 | 0 | 0 | ||
| 他者から供給された温水、蒸気 | 0 | 0 | 0 | ||
| 小計 | 2,954,633 | 2,801,483 | 2,974,213 | ||
| オフィス＋資材置場等／工場 | 灯油 | 5,329 | 16,901 | ☑8,849 | |
| 軽油 | 69,481 | 65,828 | ☑72,462 | ||
| A重油 | 716,871 | 690,754 | ☑682,589 | ||
| ガソリン | 5,074 | 60,243 | ☑60,212 | ||
| 都市ガス | 109,401 | 173,708 | ☑163,881 | ||
|
|
8,433 | 10,384 | ☑8,667 | ||
| 電力 | 316,146 | 335,089 | ☑303,034 | ||
| 他者から供給された冷水 | 12,580 | 13,236 | ☑14,221 | ||
| 他者から供給された温水、蒸気 | 5,508 | 6,196 | ☑7,465 | ||
| 小計 | 1,248,824 | 1,372,341 | 1,321,380 | ||
| 合計 | 4,203,457 | 4,173,824 | ☑4,295,592 |
注：一部の連結子会社では過年度実績と売上高の増減率に基づいて算定していましたが、データ集計プロセスの改善の結果、2024年度実績よりオフィス＋資材置場等／工場の灯油及びガソリン使用量実績が前年度より著しく増加しています。
2023年度と2024年度の施工時電力およびオフィス＋資材置場等／工場のプロパンガス使用量の数値を修正しました。
資源循環
廃棄物実績
☑：第三者保証取得
| 区分 | 単位 | 2023年度 | 2024年度 | 2025年度 | |
|---|---|---|---|---|---|
| （国内外連結） | （国内外連結） | （国内外連結） | |||
| （国内単体） | （国内単体） | （国内単体） | |||
| 建設廃棄物 | 有害廃棄物 | 千t | 2 | 3 | 1 |
| 1 | 2 | ☑1 | |||
| 総廃棄物量 | 千t | 2,690 | 1,477 | 1,779 | |
| 1,838 | 1,356 | ☑1,348 | |||
| 非リサイクル廃棄物 | 千t | 304 | 113 | 74 | |
| 86 | 58 | ☑56 | |||
| リサイクルされた廃棄物 | 千t | 2,386 | 1,364 | 1,705 | |
| 1,752 | 1,298 | ☑1,292 | |||
| オフィス廃棄物 | 総廃棄物量 | 千t | 0.8 | 0.9 | 1.6 |
| 0.6 | 0.7 | 0.8 | |||
| 非リサイクル廃棄物 | 千t | 0.1 | 0.1 | 0.2 | |
| 0.0 | 0.1 | 0.1 | |||
| リサイクルされた廃棄物 | 千t | 0.7 | 0.7 | 1.4 | |
| 0.6 | 0.6 | 0.7 | |||
注1：建設廃棄物は、発生量ではなく原単位（建築工事からの発生量／延床面積）の削減および最終処分率（再利用されない廃棄物の割合）の低減で管理しています。
注2：オフィス廃棄物のバウンダリは、国内単体から発生した廃棄物を対象とし、所有グラウンド・技術研究所・東京木工場は含めていません。
資源使用
水使用実績、排水実績
排水に関して法令違反はありません。
☑：第三者保証取得
| 区分 | 単位 | 2023年度 | 2024年度 | 2025年度 | |
|---|---|---|---|---|---|
| （国内外連結） | （国内外連結） | （国内外連結） | |||
| （国内連結） | （国内連結） | （国内連結） | |||
| 取水 | 施工 | 万m3 | 127.5 | 66.9 | 85.6 |
| 117.1 | 59.6 | ☑75.9 | |||
| オフィス | 16.3 | 26.8 | 24.1 | ||
| 15.5 | 25.1 | ☑22.6 | |||
| リサイクル水 （オフィス中水） |
- | - | - | ||
| 2.5 | 2.6 | 1.4 | |||
| オフィスにおけるリサイクル水率 | ％ | 15.3 | 10.2 | 6.1 | |
| 合計 | 万m3 | 143.8 | 93.7 | 109.7 | |
| 132.6 | 84.7 | ☑98.4 | |||
| 排水 （公共排水） |
施工 | 万m3 | 3,584.7 | 70.8 | 60.2 |
| 3,293.5 | 63.1 | 53.3 | |||
| オフィス | 8.6 | 23.4 | 21.1 | ||
| 8.1 | 21.6 | 19.5 | |||
| 合計 | 3,593.3 | 94.2 | 81.4 | ||
| 3,301.6 | 84.7 | 72.8 | |||
注：取水は、上水道のみを対象としており、投資開発物件は集計範囲外です。（2024年度までは所有グラウンド・技術研究所・東京木工場の取水量も集計範囲外）を集計している。
また、2024年度にオフィスの取水・排水の計算方法を一部変更しています。（データが取得できない拠点の推計方法を人数から面積に基づく計算に変更）
排水は、公共排水への排出（2023年度までは河川への放流も含み、2024年度以降は下水道への排出量のみ）を集計しています。
資源使用実績
| 区分 | 単位 | 2023年度 | 2024年度 | 2025年度 |
|---|---|---|---|---|
| （国内外連結） | （国内外連結） | （国内外連結） | ||
| グリーン調達 | ||||
| 高炉セメント生コンクリート | 万m3 | 33.4 | 12.5 | - |
| 電炉鋼材 （鉄骨＋鉄筋） |
万t | 21.8 | 38.3 | 42.1 |
| 主要建設資材 | ||||
| 生コンクリート | 万m3 | 375.9 | 141.2 | 176.3 |
| 鉄骨 | 万t | 37.3 | 21.5 | 36.4 |
| 鉄筋 | 万t | 21.8 | 25.7 | 16.6 |
| 熱帯合板型枠 | 万t | 0.2 | 0.3 | 0.2 |
注：2025年度から高炉セメント生コンクリート使用量の収集方法を変更中のためデータはありません。
大気汚染防止
大気汚染防止に関して法令違反はありません。
大気汚染物質排出量実績
| 区分 | 単位 | 排出元 | 2023年度 | 2024年度 | 2025年度 |
|---|---|---|---|---|---|
| （国内外連結） | （国内外連結） | （国内外連結） | |||
| NOx | t | 電力 | 72.8 | 63.0 | 69.7 |
| 軽油 | 233.9 | 228.1 | 0.3 | ||
| 合計 | 306.6 | 291.1 | 69.9 | ||
| SOx | 電力 | 61.0 | 52.8 | 58.4 | |
| 軽油 | 384.1 | 374.6 | 0.4 | ||
| 合計 | 445.2 | 427.5 | 58.8 |
排出原単位
NOx：0.310g-NOx／kWh（電力） 3.860g-NOx／l（軽油）
SOx：0.260g-SOx／kWh（電力） 6.340g-SOx／l（軽油）
（原単位出典：「建築物の地球環境負荷の把握について」（旧一般社団法人 建設業協会））
フロン等処理実績
| 区分 | 単位 | 2023年度 | 2024年度 | 2025年度 |
|---|---|---|---|---|
| （国内単体） | （国内単体） | （国内単体） | ||
| フロン等 | t | 15.6 | 16.6 | 13.1 |
環境会計
気候変動の財務評価（環境会計）
| 区分 | コスト（百万円） | |
|---|---|---|
| 省エネルギー | 自社の省エネルギーに関わるコスト Ⅰ-2 | 454 |
| 研究開発 | 環境ビジネス（エネルギー関連） Ⅳ-1 | 781 |
| 環境保全に関する技術研究費 Ⅳ-2 | 1,207 | |
| 合計 | 2,442 | |
汚染・廃棄物・原材料使用の財務評価
| 区分 | コスト（百万円） | |
|---|---|---|
| 汚染 | 作業所での公害防止対策 Ⅰ-1 | 10,865 |
| 資源循環 | 建設副産物の適正処理対策 Ⅰ-3 | 21,180 |
| 合計 | 32,045 | |
汚染軽減のための研究開発投資額
| 区分 | コスト（百万円） |
|---|---|
| 汚染対策、廃棄物削減・リサイクル対策、原材料削減、リサイクル材の使用対策における研究開発費 | 1,040 |
水関連リスクの軽減のための研究開発投資額
| 区分 | コスト（百万円） |
|---|---|
| 水質汚濁、土壌地下水汚染対策における研究開発費 | 82 |
環境管理活動の財務評価
| 区分 | コスト（百万円） | |
|---|---|---|
| マネジメント運用 | ISO14001の運用・維持 Ⅲ-1 | 643 |
| 環境保全対策 | 建設廃棄物対策 Ⅲ-2 | 457 |
| 環境負荷対策 | 環境負荷監視対策 Ⅲ-3 | 734 |
| 環境教育 | 環境関連講習会等参加費 Ⅲ-5 | 106 |
| 設備投資 | 省エネルギー設備投資 Ⅶ-1 | 15 |
| 合計 | 1,954 | |
注：これらのコストのバウンダリは国内単体です。
マテリアルフロー（国内単体）
清水建設のオフィス活動と建設活動に投入されるエネルギー・水や資材と、排出される廃棄物・水およびCO2のエネルギーとマテリアルのフローは以下の通りです。
算定基準
| 区分 | 項目 | 定義・算定方法等 | |
|---|---|---|---|
| CO2排出量実績と目標 （Scope1／Scope2） |
施工時 | Scope1 |
エネルギーの使用の合理化及び非化石エネルギーへの転換等に関する法律（省エネ法） 地球温暖化対策の推進に関する法律（温対法） Corporate Standard 及び Scope2 Guidance（GREENHOUSE GAS PROTCOL） 特定の工事現場で算定された建設排出原単位（t-CO2／施工高※ （一般社団法人）日本建設業連合会が定める算定方法に基づく 「工事現場のエネルギー使用」は、エネルギー種類毎に以下のように計測・算定
連結子会社については、国内はサンプリングした現場データからの売上高を用いた割戻し計算を、海外は一部現場の実データと売上高原単位を用いて集計している。 |
| Scope2 | |||
| 合計 | |||
| オフィス＋資材置場等／工場 | Scope1 |
国内拠点のエネルギー使用量×省エネ法・温対法・GHGプロトコルに基づく排出係数
（t-CO2／エネルギー使用量） 海外は国内拠点の排出量より売上高を用いて推計 |
|
| Scope2 | |||
| 合計 | |||
| 合計 | Scope1 | 上記の合計 | |
| Scope2 | |||
| 合計 | |||
| サプライチェーンのCO2排出量実績（Scope3） | 1．購入した物品・サービス |
サプライチェーンを通じた温室効果ガス排出量算定に関する基本ガイドライン （環境省・経済産業省） サプライチェーンを通じた組織の温室効果ガス排出等の算定のための排出原単位データベース （環境省・経済産業省） Corporate Value Chain（Scope3） Standard（GREENHOUSE GAS PROTCOL） 活動量・財務実績×排出係数 |
|
| 2．資本財 | |||
| 3．燃料・エネルギー関連の活動 | |||
| 4．上流の輸送・流通 | |||
| 5．事業から発生する廃棄物 | |||
| 6．出張 | |||
| 7．従業員の通勤 | |||
| 11．販売した製品の使用 | |||
| 12．販売した製品の廃棄 | |||
| 13．下流のリース資産 | |||
| 合計 | 上記の合計 | ||
| エネルギー使用量実績 | 施工時 | 軽油／電力等 | 温対法 現場事務所のエネルギー使用は軽油・電力等の使用量の計測 |
| オフィス＋資材置場等／工場 | 電力／冷水・温水等 | 省エネ法および温対法 オフィス・資材置場等／工場のエネルギー使用は電力・熱エネルギー・都市ガス等の購入量の計測 |
|
| 合計 | 上記の合計 | ||
| 廃棄物実績 | 建設廃棄物 | 有害廃棄物量 |
廃棄物の処理及び清掃に関する法律（廃掃法）に基づくマニフェストによる有害廃棄物、 総廃棄物量（非リサイクル廃棄物量、リサイクルされた廃棄物量） 廃棄物量はマニフェストデータにより算出 |
| 総廃棄物量 | |||
| 非リサイクル廃棄物 | |||
| リサイクルされた廃棄物 | |||
| オフィス廃棄物 | 総廃棄物量 | 廃掃法に基づく一般廃棄物および産業廃棄物の総廃棄物量（非リサイクル廃棄物量、リサイクルされた廃棄物量）の廃棄物業者からの請求書等 | |
| 非リサイクル廃棄物 | |||
| リサイクルされた廃棄物 | |||
| 取水量と排水量 | 取水 | 施工時 | 上下水道事業者の請求書から集計。施工時は作業所サンプリング調査結果より売上高原単位を作成し算出。オフィス+資材置場等／工場は収集データより面積原単位を作成し算出 （2024年度までは所有グラウンド・技術研究所・東京木工場の取水量を集計対象外としていたが、2025年度からは集計対象に変更） 連結子会社については、施工時は売上高原単位と各子会社の売上高を用いて、オフィス+資材置場等／工場は収集データと面積を用いて算定 （2023年度までは収集データと従業員数を用いて算定していたが、2024年度からは収集データと面積を用いて算定に変更） |
| オフィス+資材置場等／工場 | |||
| 合計 | 上記の合計 | ||
| 排水 | 施工時 | 上下水道事業者の請求書から集計。詳細は取水と同じ。 | |
| オフィス+資材置場等／工場 | |||
| 合計 | 上記の合計 | ||
情報開示
CDPへの回答を通じて、気候変動等に関する情報開示を行っています。
CDPスコア
| 区分 | 2022年 | 2023年 | 2024年 | 2025年 |
|---|---|---|---|---|
| 気候変動 | A | A− | B | A |
