時代が求める ecoBCP－節電・省エネ（eco）＋事業継続（BCP）－

東日本大震災の経験を踏まえて、施設・街・社会には、様々な災害（リスク）に対する回復力・弾力性のあるレジリエント（resilient）な機能が求められるようになりました。企業の事業継続（BCP）と生活の継続（LCP）のためには、災害に対して安全・安心な施設、エネルギーの自立性確保等の「BCP対策」が必要です。また、平常時には地球的規模での社会要請である省エネルギーとCO₂削減、ならびに電力需給逼迫時における確実な節電という「eco対策」も必要です。

地球環境へ配慮した災害に強い施設として、資産価値の向上を図ることができます。

• 平常時の快適な省エネと確実な節電を両立、ランニングコストを削減
• 居住者・テナントへの高付加価値の提供、事業性の向上
• 今後想定される連動型巨大地震に対する事業継続性の向上
• 災害時におけるエネルギーの自立性を確保
• 建設・運営・メンテナンスのトータルライフサイクルコストの削減

従来から行ってきた平常時の環境配慮・省エネ（eco）対策に加えて、電力需給逼迫時における確実な節電・ピーク対策、非常時におけるエネルギーの自立性確保のための対策、事業の継続性（BCP：Business Continuity Plan）と生活の継続性（LCP：Life Continuity Plan）の一層の強化が必要となりました。