PFAS汚染土壌の浄化試験を米国内で開始

清水建設（株）＜社長 井上和幸＞はこのほど、当社独自の土壌洗浄技術について、人体への有害性が指摘されている有機フッ素化合物（PFAS）の汚染土壌に対する有効性を検証する試験に着手しました。試験場所は米国テキサス州で、米国内の実汚染サイトで採取されたPFAS汚染土壌を試料として使用します。本取り組みを通じて、PFASに対する当社技術の除染効果を実証し、需要の顕在化が見込まれるPFAS汚染土壌浄化事業での技術適用を目指します。

PFASは、疎水基と親水基を併せ持つ界面活性剤としての特性を有する人工化合物で、熱に強く、水と油の両方をはじく特質を備えることから、コーティング剤や泡消火剤など多様な製品に使用されてきました。一方、自然環境では分解されにくいことから「永遠の化学物質」とも呼ばれ、1990年代以降、環境や生体への残留性・蓄積性が問題視されるようになり、代表的物質のペルフルオロオクタンスルホン酸（PFOS）とペルフルオロオクタン酸（PFOA）が「残留性有機汚染物質に関するストックホルム条約（POPs条約）」で規制対象物質に指定されるなど、世界各国で規制強化が進められています。

日本国内では、POPs条約の決定を受け、PFOS／PFOAが化学物質審査規制法（化審法）の第一種特定化学物質に指定され、製造・使用、輸出入の禁止・制限対象となっています。2020年には水道水や公共用水域、地下水に対する水質管理目標の暫定指針値（PFOSとPFOAの合計値で50ng/ℓ）が設定されましたが、多量の泡消火剤が使われてきた飛行場や基地周辺などで暫定指針値を上回るPFASが検出されるなど、環境汚染問題が顕在化しています。

当社はこうした状況下、将来的な規制強化を見越して、2021年度からPFAS含有土壌・地下水の浄化技術の開発に取り組んできました。地下水汚染に対しては、汚染物質を泡に付着させて分離・回収する泡沫分離法による浄化手法を確立。2022年度に沖縄県内で実施したPFAS汚染水の浄化実証試験において、国の暫定指針値の12倍（634ng/ℓ）を超えるPFAS汚染水を濃度1ng/ℓ以下まで浄化処理することに成功しています。

一方、土壌汚染に対しては、多数の処理実績を有する当社独自の土壌洗浄技術の適用を目指した取り組みを進めてきました。当社の土壌洗浄技術の特長は、分級処理により汚染物質を土壌の細粒分に吸着・集積させた後、水中の泡の表面に汚染粒子を付着させて分離・回収する泡沫分離法を用いて洗浄処理土の浄化品質を高めることです。洗浄処理土は埋戻し等に再利用でき、焼却等の2次処理が必要な濃縮汚染土を大幅に減容化できることから、本技術の適用により土壌処理コストの削減が図れます。これまで、主に重金属や油、ダイオキシン類による汚染土壌の浄化に適用され、処理実績は約320万トンに上ります。

米国での浄化実証試験では、土壌中のPFASの分級処理、細粒分に濃縮されたPFASの泡沫分離処理の実効性を検証し、処理効率を最大化できるPFAS汚染土壌洗浄技術の確立を目指します。

今後、すでにPFAS汚染土壌が軍用地等で顕在化し、規制面でも先行する米国の土壌浄化プロジェクトでの技術適用を目指すとともに、将来的には日本国内において、PFASを含む泡消火剤が広範囲に散布された可能性のある施設やPFASを製造・使用していた事業所等の土壌浄化での技術展開を目指します。