ICTベンダーや設備機器メーカー19社と建物のDX化を加速

清水建設（株）〈社長 井上和幸〉はこのほど、ICTベンダーや設備機器メーカーら19社との協業により、当社が開発した建物オペレーティングシステム「DX-Core」のデジタル化プラットフォームの機能拡充に向け、建物内で稼働する各種設備システムの制御・機能連携を図るAPIの開発に着手しました。

APIは、Application Programming Interfaceの略で、設備機器などを制御するソフトウェアの機能や管理するデータなどを外部の他のプログラムから利用するための手順やデータ形式などを定めたルールです。DX-Coreでは、基幹システムであるデジタル化プラットフォームと各種設備システムのソフトウェアを結ぶAPIを構築し、DX-Coreから設備システム群を制御します。これにより、メーカーが異なる設備システムでも容易に機能連携させることが可能です。

協業先は、建築設備機器メーカーや通信キャリアや専門ICTベンダー、主要警備会社、スタートアップの計19社（発表日現在）です。今後、企業数は増加する見込みです。当社はこうした企業との協業により、エレベータ（ELV）や空調、照明、自動ドア、オフィスロボット、無人受付、入退管理、入館者の位置情報検知、警備（監視）等、建物内で稼働する各種設備システムの制御ソフトウェアとデジタル化プラットフォームとを連結するAPIを構築し、ライブラリー化していきます。

「DX-Core」の実装時には、システムインテグレーターが顧客ニーズを確認しながら、APIのライブラリーから必要な設備システムのAPIを示すアイコンを選択していきます。機能連携が必要な設備システムについては、ビジュアルツールでアイコン同士を連結しデータ連携を図ります。こうしたカスタマイズ作業（パッケージ化）には、プログラミング言語は不要です。

高度な建物オペレーションには、空調・ELVなどの設備機器からビル内を自動走行するロボットに至るまで、多種多様な設備システムの制御アプリを連携させる必要があります。例えば、ロボットの自動走行は、ロボットとELV、自動ドア等が連携する必要があります。また、建物内の混雑状況の視える化とそれに伴う換気量制御は、AIカメラと空調制御、スマホやサイネージが連携する必要があります。従来は、アプリ間のデータ連携は設備システムごとに個別にプログラミングしなければならないケースが多く、先進的な建物サービスの実装を妨げる要因となっていました。このため、「DX-Core」では、スマホにアプリをダウンロードするような要領でシステムを構築できるようにしています。

当社は、今年度内を「DX-Core」のデジタル化プラットフォームの第一次機能拡充期間と位置づけAPI開発等の協業を推進するとともに、自社開発の大規模賃貸オフィスビル「メブクス豊洲（旧称：豊洲六丁目4-2街区プロジェクト オフィス棟）」及び東北支店と北陸支店の新社屋へのDX-Coreの実装準備を進めます。また、新築・既存を問わず建物の所有者に対してDX-Coreの採用を提案し、建物デジタル化工事のEPC受注を目指す考えです。実装費用は、延床面積1万m²規模の新築オフィスビルの場合、機能連携する各種設備・システムやAPI、デバイス、アプリケーションを含めて1～2億円程度になる見込みです。