大きく育てたい未来がある
大きく育てたい未来がある
私たちが築きたいのは、ゼロの先にあるプラスの世界。
今を生きる人々のために、未来を生きる子どもたちのために。
自社の活動による負の影響をゼロにするだけでなく、顧客や社会にプラスの環境価値を提供したい。
シミズグループは目指すべき持続可能な社会を「脱炭素」「資源循環」「自然共生」の
3つの視点で捉え、イノベーションによる豊かな環境価値の
創造に取り組んでまいります。
2050年カーボンゼロ・廃棄物最終処分ゼロ・自然に与える負の影響ゼロは、できる・できないではなく、実現しなければいけないと考えています。
「Beyond」に込めた「その先の未来」からのバックキャストの視点で、2040年、2030年までに何をすべきかを考え、着実に歩みを進めていきます。
2050年、自社のすべての事業活動におけるCO2排出をゼロにすることは、当然の責務と考えています。
設計施工建物の運用時のCO2排出ゼロなど、サプライチェーンを通して脱炭素社会に貢献するとともに、技術革新や再エネ電力の創出などにより、脱炭素社会を牽引していきます。
2005年度よりCO2削減の中長期目標を設定して取り組んでいます。
新ビジョン策定に伴い、2030年、2050年の目標を改訂しました。
自社施設におけるCO2排出削減施策の一環として、本社ビルで使用する商用電力を東京電力エナジーパートナー（株）が提供する水力発電由来のグリーン電力「アクアプレミアム」に切り替えました。
投資開発保有物件における「再エネ電力導入・CO2排出量削減・環境外部認証取得・エネルギー使用量等の公表」の4つの目標を掲げ、サプライチェーンを通した脱炭素社会に貢献していきます。また、再エネ電力導入や先端的な省エネ性能などを持つ自社賃貸物件を「グリーンプロパティ+®」シリーズとして展開します。
究極のクリーンエネルギーである水素を製造・貯蔵・発電利用することで再エネ電力を余すことなく活用するシステムです。
当社北陸支店新社屋でも採用しました。
徹底した省エネルギーと新たな創エネルギー・蓄エネルギーへの取り組みにより、ZEBの実現に向けた挑戦を続けています。
洋上風力発電施設建造用の作業船が完成、「BLUE WIND」と命名しました。今後、国内外で次々と本格化する建設需要を着実に取り込み、トップランナーを目指します。
地域の森林資源を有効活用することで、持続可能な森林経営の一翼を担い、地球温暖化対策、林業振興、地域創生に貢献します。
スマートエコエナジー株式会社は、清水建設グループの一員として、電力小売・環境ソリューション事業を通じ、持続可能な未来社会の実現に貢献します。
「ecoBCP」、「ecoLCP」という視点で、快適で災害に強く、人と環境とのつながりを実感できるコミュニティづくりに取り組んでいます。
シミズの次世代まちづくり：豊洲スマートシティを先導する舞台、豊洲MiCHiの駅は、歩行者空間が大規模オープンスペースと一体となり、スマートシティを体感するメインステージとなります。
太陽光・バイオマス・水力・風力・地熱などの発電事業を全国で推進しています。再生可能エネルギーの活用拡大や環境価値の高い電力の調達サービスを提供サステナブルな社会の実現に向けた脱炭素化需要にお応えします。
「電気化学プロセスを主体とする革新的CO2大量資源化システムの開発」がNEDOのムーンショット型研究開発事業に採択されました。
本剤をコンクリート構造物の表面に塗布することで、大気中CO2の吸収・固定化を塗布前の1.5倍以上に増加させる効果があります。防食性能も有し、長寿命化にも寄与します。
木質バイオマスを炭化した「バイオ炭」をコンクリートに混入することで、コンクリート構造物に炭素を貯留する環境配慮型コンクリート（バイオ炭コンクリート）を開発・実用化しました。
赤道直下の太平洋に浮かぶ浮体式人工島構想。
食料自供自足、廃棄物循環利用、100％再生可能エネルギー利用に加え、CO2回収や海洋隔離技術によるカーボンマイナス都市を目指すプロジェクトを提案しています。
深海の本格的利用のための海面から深海をつなぐ深海都市構想。
深海には食料、エネルギー、水、CO2、資源という地上で直面する課題を解決するポテンシャルがあり、その「深海力」による地球再生を目指すプロジェクトを提案しています。
2050年、建設廃棄物、オフィス廃棄物、社員食堂からの食品廃棄物に至るまで、自社のすべての事業活動による廃棄物の最終処分ゼロを目指します。
資材調達～解体の施設ライフサイクルにわたり資源の循環を図るとともに、地域資源の循環利用促進にも貢献していきます。
建設工事に伴う建設副産物の減量化と再資源化は建設会社に求められる重要な使命です。これまでの取組み実績等をご紹介します。
コンクリート資源循環システムは，建物解体時のコンクリートを、構造材料として100％リサイクルするシステムです。
2020年より、大気中のCO2を回収・固定化させる新たなコンクリートの実用化に向けた協働プロジェクトを開始しました。
「KAMIWAZA」は、古紙やパルプから作られる紙素材を、土木現場の仮設資材に活用したソリューションです（王子ホールディングス（株）と共同開発）。
建物の長寿命化は資源循環社会の実現に向けて欠かせません。
ライフサイクルコストを削減しながら、施設価値を失わず最適な状態に保ちます。
群馬県川場村、東京農業大学との産学官連携で、森林資源の有効活用を通じた循環型地方創生・温暖化対策を目指した取り組みを行っています。
木材需要家側が森林資源再生に主体的に取り組むことによる、循環型の木材活用を目指し、群馬県川場村の村有地3haを植林地として借り受け、最大50年間にわたり、自社事業で利用する木材を産出する森林の育成に取り組みます。
森林循環やCO2削減、地方創生の観点から、木材利用の促進が注目されています。大規模構造物を木造・木質化できる技術開発を進め、建築物の木質化に積極的に取り組んでいます。
建設業は土地の改変、樹木の伐採など、自然環境に及ぼす影響が注目されがちです。 ネイチャーポジティブという国際的な目標も踏まえ、自社施設・自社開発事業を手始めに2030年までに生物多様性の損失を反転させ、2050年までにすべての事業活動による負の影響ゼロを目指します。 さらにグリーンインフラを導入することで、みどりの「多機能性」を生かした景観の形成や、地域社会の課題解決を通じた自然資本の保全により、地域の生物多様性がプラスされた豊かな環境を次世代に残していきます。
グリーンインフラ＋は、自然生態系の保全・回復を強化しながら、「豊かな自然の恵み」をまち・地域に還元する、コンセプトの総称です。
「再生の杜」は生態系回復の実証の場です。生物多様性に資する空間を整備し、10年以上にわたり動植物をモニタリングしています。
地球環境の保全、より良き環境の創造に努めるべく、社内で理念や基本方針を共有するだけでなく、対外的な約束もしながら取り組んでいます。
今も深刻な健康被害をもたらしている、ベトナム戦争時に米軍が散布した枯葉剤による汚染土壌浄化に取り組んでいます。
大規模施設農業への取り組みを通じて、次世代農業のノウハウを蓄積し、農業エリアの保全に繋げていきます。
地域農業の課題解決を通じて、産地の維持・活性化に貢献することで、地域の自然環境の保全に繋げていきます。
岐阜県立森林文化アカデミーHPより転載
森と人の共生を目指し、岐阜県立森林文化アカデミーとの森林、林業分野における協働を通じて、森からはじまる持続可能な社会づくりに繋げています。
