エンジニアリング事業
土壌環境
SOIL ENVIRONMENT
土壌・地下水汚染問題の解決のための調査や土壌浄化に関するエンジニアリングを提供します。特に土壌浄化においては、オンサイト型土壌洗浄プラントや様々な原位置浄化技術を保有し、豊富な実績があります。その他にも、国内では東日本大震災の復旧・復興に向けた放射性汚染土壌の浄化・減容化、国外ではベトナムのダイオキシン汚染土壌の浄化についても取り組んでいます。
とある土壌案件の
仕事の流れ
事前検討・調査
お客様の事業計画への影響、将来の土地活用方法を見据え、お客様や社内関係者と相談しながら、土壌・地下水汚染に関するリスクを洗い出し、今後の調査・対策に関する技術的手法、全体工程、行政手続き等の対応策を検討します。
土壌調査が必要となる場合は、土壌汚染対策法や条例に基づき、土地売買や近隣対策等、目的に応じて最適な調査プランを立案し、調査を実施します。
評価・対策検討
お客様の要望（目的、工期、コスト、施工条件等）、法令及び汚染状況を考慮して、従来の掘削除去だけでなく、原位置浄化やオンサイト土壌洗浄プラント等、多種多様な工法を比較検討しながら、最適な対策工事を計画します。例えば、工期優先の場合は、掘削除去を提案することが多いですが、工期に制約が無い場合は、低コストの原位置浄化を提案することが多いです。
必要に応じて地下水シミュレーション等を使用して、可視化しながら浄化予測を行う場合もあります。
対策工事
計画通りに汚染が除去できているか、周辺へ汚染が拡散していないかを重点的に管理しながら施工します。具体的には、掘削除去の場合は、汚染土壌処理施設への運搬が適切になされているか。原位置浄化の場合は、注入薬剤量や地下の環境（pH、温度、地下水位など）を管理しながら、浄化の進捗を管理しています。
施工管理業務と並行して、お客様や行政への報告・申請、更には周辺住民といった利害関係者とのリスクコミュニケーションを行うことも大切な業務の一つです。
工事完了後のフォロー
対策工事完了後、地下水のモニタリング等を行い、効果を確認します。法令対応の対策工事の場合は、汚染が除去されたことをまとめた報告書を行政に提出し、無事受理されると工事全体が完了となります。一連の対策工事は、工事完了後に構造物が残る訳ではないため、成果物である記録・報告書は細心の注意を払って作成・保管しています。工事完了後もお客様との関係は終わりません。お客様が土地を利用する上で新たな土壌汚染問題に直面した際には、以前実施した対策工事の経験を基に、新たな解決策を提案していきます。
